ベーシック・インカムが労働インセンティブを奪わない3つの理由（『ベーシック・インカム入門』書評）

いなたくんへ

人工知能はいずれ人間から仕事を奪うのではないか。昨今の第3次人工知能ブームではそんな懸念が叫ばれて久しいが、『人工知能と経済の未来』（2017）によればその答えは「YES」で、労働者人口は全人口の1割に減り、さらには資本主義を終焉させると予想している。

• 人工知能がもたらす「第2の大分岐」と資本主義の終焉（『人工知能と経済の未来』書評）（希望は天上にあり，2017/11/7）

そのような社会では「全ての労働者は労働から解放され、もはや搾取されることもなくなるが、それと同時に飢えて死ぬしかなくな」ってしまう。そう、「何の社会保障制度もなければ」ね。

ということで『人工知能と経済の未来』では、資本主義終焉後の所得の補償としてベーシック・インカム導入を提案していた。ベーシック・インカムとは、収入の水準に拠らずにすべての人に無条件に、最低限の生活費を一律給付する制度である。

ベーシック・インカムをめぐっては財源問題が取り沙汰されるが、もう1つ大きな論点となるのが「働くことのインセンティブ」だ。無条件に生活費が保障される社会で、果たして人々は働く意欲を失わないのか。私だったら正直キビシイ。

そこで『ベーシック・インカム入門』（2009）を手に取ってみる。本書ではベーシック・インカムの論点を思想史・活動史にさかのぼって紹介しつつ、核心の1つである「働くこと」を掘り下げている。そこで見えてくるのは、21世紀になり労働のあり方が変わっているという事実だ。

長時間の賃金労働を強いられたり、子どもが熱を出して保育園に迎えに行く労働者は忌避されたりと、「私たちは家族のあり方、働き方について自由に選択できるのではなく、社会が要請する制約のなかに生きている」と本書は指摘。

共同体の全体最適を考えれば、つまり国家や社会を円滑に動かすためには、それも仕方ないことかもしれない。が、国家や社会の側が変わっていたらどうだろう。具体的には、工場大量生産の時代からネットワークの時代に遷って、働くことのあり方も変わるべきだと本書は示唆する。

人工知能や技術革新の影響を考える前に、前知識としてベーシック・インカムを眺めてみたい。労働の主目的たる「賃金」が満たされてもなお人は働くのか、21世紀の働き方も踏まえて、その答えを探してみる。

ベーシック・インカムの定義と「福祉国家の失敗」

まずはベーシック・インカムの定義について。本書は先進国における議論の最大公約数的なものとして、アイルランド政府が2002年に発行した『ベーシック・インカム白書』を引用する。そこでは次のように定義される。

• 個人に対して、どのような状況に置かれているかに関わりなく無条件に給付される
• ベーシック・インカム給付は課税されず、それ以外の所得はすべて課税される
• 望ましい給付水準は、尊厳をもって生き、実際の生活において選択肢を保障するものでなくてはならない。その水準は貧困線と同じかそれ以上として表すことができるかもしれないし、「適切な」生活保護基準と同等、あるいは平均賃金の何割、といった表現となるかもしれない

特徴は、世帯等でなく個々人に対して、資力調査等なく無条件に、必要な生活費が支払われる点である。

一律に全員に支払われるので、給付対象者を選別するための行政コストがかからない。受け取る側も、給付資格を得ようと敢えて生活水準を下げる「貧困の罠」に陥らず、生活費の保障により職業選択の自由も増すとする。

その一方で「無条件の所得給付」という思い切った考え方は多くの議論を呼んでいる。財源をどうするのか、金持ちや働く気のない人にまで給付するべきなのか、そして、人々から働く意欲を奪いはしないか。

「福祉国家」は失敗した

ちなみに本書は社会保障のあり方として「働きたくない者は、食べてはならない」という聖書の一節を紹介する。これは逆に言えば「働きたいけれど働けない者」は食べてもよいということで、そうした者には社会保障を与えるべきだ。

という前提を挙げつつ、

と「福祉国家の失敗」を指摘し、一律給付のベーシック・インカムを正当化している。

本書ではベーシック・インカムの実効性に関する諸問題を論じているが、以下では特に「働くことのインセンティブ」に関して整理する。

理由1：賃金がなくとも家事などの「不払い労働」はなされている

「ベーシック・インカムが労働意欲を奪う」という懸念は、「賃金がなければ人は労働しないだろう」という問いに言い換えられる。それに対する回答の1つが「いやいや家事とかやってるでしょ」だ。

近代におけるベーシック・インカムを求める潮流の1つとして、本書は女性の生活賃金を求める運動に紙幅を割く。家事労働にも賃金を求めた運動だ。

経済の枠組みから考えると、労働とは賃金を対価とした「賃労働」に限定される。でも実際には、家事をはじめとした賃金の発生しない、市場を通さない労働も無視できない。ベーシック・インカムは、これら賃金の発生しない「不払い労働」、「生の生産」への対価として正当化される。

昔、専業主婦のアンペイドワークについて議論しているときに、友人が「私が義父のお世話をしても経済活動としてカウントされないけど、私が有料で隣の高齢者のお世話をして、隣のお嫁さんが有料で義父のお世話をすれば、経済活動としてカウントされるってわけね。」って言ってたけど、それに尽きる。

— ナカイサヤカ@情報リテラシー (@sayakatake) 2017年10月30日

フリーライダーは誰か？

ここで本書は「家事労働など現在は不払いの活動も労働であることが認められれば、フリーライダーや労働インセンティブをめぐるこれまでの議論は一変せざるを得ない」と指摘する。

フリーライダー問題とは、「寛大な福祉給付は労働（＝賃金労働）せずに給付に依存する人間を増大させる」というものだ。例えば子ども6人を育てながら福祉給付を受けるシングルマザーは、福祉給付に依存せざるを得ないので、フリーライダーに当てはまることになるという。

しかし「不払い労働」も労働であると認めるならば、このシングルマザーは決してフリーライダーには相当しない。だけでなく、「例えば家事育児は妻に任せっきりのビジネスマン」は妻の不払い労働の成果と賃金とを二重取りするので、むしろコイツの方がフリーライダーとい話にもなる。

ということで

現在においても賃金の発生しない労働は行われており、ベーシック・インカムの有無によらずそのインセンティブは失われない可能性が高い。

理由2：非物質的労働の時代には「生きること」が労働となる

21世紀における労働のあり方に着目してベーシック・インカムを論じるのは、イタリアの哲学者アントニオ・ネグリだ。

大量生産・大量消費を特徴とする生産様式「フォーディズム」の時代には、労働は工場のような時間的・空間的に限られた形で行われた。しかしポスト・フォーディズムの時代に移ると、労働者の姿はそれまでの「工場労働主体の大衆化された労働者」から、コミュニケーションを媒介して労働を行う「社会化された労働者」へ変わりつつあるとする。

情動労働などを含む後者の社会化労働は「非物質的労働」と名付けられる。

非物質的労働では「生きること自体が報酬の対象」

本書はネグリとマイケル・ハートの『マルチチュード』（2004）から引用し、非物質的労働の特徴3点を挙げている。

思い当たるフシのある人は多いんじゃないかな。こうした非物質的労働においては、「従来の労働日や労働時間で測ったような賃金形態は時代遅れ」になってしまう。

そしてネグリは「いまや生きていること自体が労働」であり、「生きること自体が報酬の対象になる」べきであるとし、これをもって「生」への支払いとしてのベーシック・インカムを正当化する。

　

成果は個人にも帰属できない

成果を生むために用いる労働者の資源が「時間」や「場所」では区切れない、というのがネグリの主張の1つだが、もう1点本質的なのが、成果を「個人」に帰属することもできないというものだ。本書は次のように指摘する。

協働やネットワークが生む成果といえば、インターネット以降に顕著になった集合知や、余暇に行われる高度な創作活動が思い当たる。いまや知的好奇心を原動力として、先端科学を含む多様な活動がボランティアベースで行われる。Youtubeやニコ動をみれば、プロと見まがうクオリティの作品が日々アップロードされている。

これはネットワーク技術がミクロな需要と供給をマッチングさせることにより起きていて、『オープンサイエンス革命』（2013）では17世紀の論文制度に次ぐ科学史上の革命であると指摘している。

• 「発見や発明をシェアすること」のインセンティブの歴史と変化（『オープンサイエンス革命』書評（2015/7/27）

ユーチューバーはベーシック・インカム受給で活動をやめない

ネットワークを通じた無償の活動も紛れもなく「労働」であるところ、その意欲はベーシック・インカム導入で損なわれるだろうか。

例えばユーチューバーは、生活費というよりは名声や創作意欲を満たすために活動していて、これはベーシック・インカムでは満たされない。現在では「評価経済」という名前が付いたが、金銭以外の別の経済が登場していることも、賃金のみを理由としてベーシック・インカムを論じることがナンセンスなことを物語っている。

なお、「いやいやユーチューバーはあくまでアフィリエイト目的でしょ（評価だけではやらないでしょ）」というツッコミもあるかもしれない。しかしベーシック・インカムは別途収入を得ることを許容するので、広告料収入が目的であればなおさら、ベーシック・インカム導入で活動をやめることはしないだろう。

閑話休題：「反知的独占」の背景にある大きな変化

ところでちょっと脱線するけど、「協働」の結果生まれる成果物の取り扱いが興味深い。

ネグリらは社会化された労働者のための要求を掲げる「グローバルなマルチチュードのための政治綱領」で、ベーシック・インカムと並んで「再領有への権利」も主張している。これは、成果物が知的所有権などの形で誰かに独占され、協働に参加したはずの生産者自身が阻害されるのを阻止する趣旨だ。

知的独占に反対するオープン文化の代表例にはソフトウェア産業がある。彼らは特許や知財の効力を制限しようとしがちで、さらにはそうした文化がハードウェアにも及ぼうとしている、という話は昔書いた。

• 米国IT企業による知財制度に関するロビー活動状況まとめ（希望は天上にあり，2014/5/11）
• メイカー・ムーブメントによるオープン・ハードウェアの普及が、特許制度を終焉させる（希望は天上にあり，2013/1/11）

私はこうしたオープン化の文化が、あくまで一部産業のトレンド（と言っても21世紀的な大きな潮流ではあるものの）に過ぎないと考えていた。でもそうではなくて「働くことのあり方の変化」が背景にあるのだとしたら、反知的独占の動きは思ったより大きなものなのかもしれない。

物質労働の世界では、労働に対する報酬や成果物の帰属が投資に対して紐づけられ、資本主義や知財制度が成立する。しかし非物質的労働の世界では、労働に対して報酬や成果物を一意に結び付けられず、既存の経済体制や財産制度の矛盾になってしまう。

理由3：「内的動機付け」は外的動機付けに勝る

本書は労働インセンティブに関する歴史的な思想も挙げており、最後にこれらを紹介したい。といっても思考実験であるので現実的な根拠はなく、「それってアナタの妄想でしょ？」と斬ってしまえばそれまでなので、あまり鵜呑みにはしない。

「1日4時間の仕事」が快楽を供給する

英国の哲学者バートランド・ラッセルは「もし個人が、たとえ働かなくとも、一般の生活標準が保障されているとしたら、必要な仕事が行われるだろうか」という問いを立てる。今回の記事の論点そのものだね。

ラッセルは「無論、赤貧という恐怖以外には、人々にそれを実行させることは困難だろう」としつつ、「仕事を厭わしいものにするのは長い時間である」として、1日の労働時間を4時間に短縮することを提唱したという。

同意ですわー、これ同意ですわー。

ラッセル曰く、労働の組織化が「資本家が支配する此大なる経済組織」から「生産者が凡ゆる方法、条件、労働基準其他を決定する」「自治的社会」へと変換されるならば、「純粋なる生活を保障されている人でも、結局其等の仕事は頗る愉快になって、怠けているよりは、働くことになりうる」。

雇用ではなく「自分の仕事」を

共同体の仕事という観点では、インセンティブの議論からは少し外れるが、英国の思想家ジェイムズ・ロバートソンが雇用に代わる「自分の仕事」なる働き方を提唱している。これは地域ローカルな活動や、DYI等個人が世帯のために行う仕事を含む、「目的のある重要な活動、そして人々が自分自身で組織しコントロールする活動」とされる。

実際に消防団や水路整備など、地域のボランティアにより維持されるインフラは少なくない。このあたりは前述の「不払い労働」の話にもつながりそうだが、ベーシック・インカムの有無によらず継続される労働になるだろう。

「内的動機付け」は「外的動機付け」に勝る

英国人が連続するが、哲学者ジョン・ステュアート・ミルは次のように述べている。

本書はこの言葉を紹介するにとどまるが、こちらは心理学的裏付けもありそうだ。
人間の動機付けには、興味のあることや楽しいことをする「内的動機付け」と、成果を得るために行う「外的動機付け」とがある。外的動機付けはいかに強いものであっても、内的動機付けに比べては脆弱であることが知られている。

オープンサイエンスの話にも通じるが、やはり「好きなこと」を行う動機は重要で、これはベーシック・インカムには左右されない。これまでは労働の動機付けを外的なものに頼っていたが、ようやく内的なものに結び付ける技術が顕在化した、というのが21世紀という時代だろう。

社会実験の結果が待たれる

まあ思考実験ばかりでは結論は出ないので、実社会での結果を見たいところ。ということで現在では、世界中でベーシック・インカムの試験導入や実験が行われている。

• フィンランドのベーシックインカム実験、開始4カ月後の変化（TECH INSIDER，2017/5/12）
• ハワイ州議会で全会一致で「無条件ベーシックインカム」が法案化（Ready for，2017/6/21）
• ベーシックインカムは天使か悪魔か？ アメリカで史上最大の実験（BUSINESS INSIDER，2017/9/25）

私は有期的な実験でどこまで本当のところが計れるのか懐疑的だが、Y-Conbinaterが取り組む「無条件でお金を受け取った人のクオリティ・オブ・ライフと仕事へのモチベーションはどうなるのか？」の実験なんかはまさに「実験」で、結果を楽しみに待ちたい。

まとめ：「働くこと」の定義を見直してみる

ということでベーシック・インカムを題材にして、21世紀の働き方と、労働インセンティブの在り処について考えてみた。

仮にベーシック・インカムが導入されても、労働意欲が失われることはない。と言うのが私の考えだけど、そもそも「労働」の定義を見直すことが必要かも。ここで「労働」について辞書を引いてみると…

後段に述べられるように、資本主義社会では、私のような一般人にとって労働とは雇われること、つまり「労働力を商品として売ること」と同義となる。あるいは経営者や自営業者であっても、生計を立てるためには労働とは「お金を得ること」と不可分だ。

しかし21世紀においては「労働」とはもう少し広く、前段で述べられる「価値ある対象を形成する過程」の全般として認められるべきかもしれない。その前提の下で「ベーシック・インカムが認められても働くか？」と問い直せば、私は歓迎できる。

例えばこのブログも、後者の定義においては誰か1人、2人にでも読んでもらえれば価値になり、私は「働いた」ことになる。未来のことを考えてまとめるのは楽しいし、それはベーシック・インカムをもらってもやめない。

とは言え真っ当な人なら頭に浮かぶのが「好きなことだけして生きてければそりゃいいけど、それで社会は回るの？」というツッコミだ。新しい制度を考えるときは一般に、必要性と許容性の2つの観点から考える。果たして労働の定義を「価値を生む行為」全般に拡大して大丈夫なのか、整理してみる。

必要性の観点（なぜそうした方がいいのか）

おさらいになるが、働き方が変化していて、工場労働のように成果を「時間と場所」あるいは「個人」に結び付けきれなくなっている。本書はこれを「非物質的労働」と呼び、「生きることが労働になっている」と表現したが、これは労働の範囲を「価値を生む行為」全般に広げるべきことの理由となる。

この変化の土台にはネットワーク技術の進化がある。それは内的動機付けに基づく「好きなこと」「自分の仕事」をニーズに結びつけ、「オープンサイエンス革命2.0」と呼ばれる潮流を生んだ。これを「労働」と認め、加速することにも意味はあるはずだ。

家事労働などの「不払い労働」も「労働」と認められて然るべき、という話と併せて、賃労働以外の行為をも「労働」に包含する必要性は言えそうだ。

許容性の観点（そうしても大丈夫なのか）

ベーシック・インカムの下でも家事労働等は行われる。これに加えて、ベーシック・インカムを得ながらの賃労働も許されるので、さらに働きたい人は働けばよい。

でもベーシック・インカムの財源どうするの？（財源相当の価値はだれが生むの？）という話があって、そこで前回紹介した『人工知能と経済の未来』に立ち戻りたい。

同書の予想は、機械が機械を再生産可能になった社会では、機械は労働主体をも代替し、労働者が不要になるというものだった。機械は社会に必要な労働者数を人口の1割りにまで押し下げ、逆に言えばそれ以外の賃労働相当の生産を補ってくれる。

同書は「資本家階級が全てを手にすることで資本主義が終焉」すると表現するが、これは要するに「労働」の前者の定義、「労働力を商品として売ること」が不要になるということだ。そのような社会では、「労働」とは後者の定義である「価値を生むこと」に拡大でき、働きたい人だけが働く社会も許容されうる。

そこで次回は時計の針をさらに進めて、人工知能をはじめとする技術革新が未来の働き方を変えたとき、社会の仕組みがどう変わるのか、そのことについて考えてみる。

• 人工知能が実現するマルクスの予言：共産主義化と技術の時代（希望は天上にあり，2017/11/21）